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―カラオケ白書2018から―

全国カラオケ事業者協会（梶喜代三郎会長）はこのほど恒例となっている「カラオケ白書2018」を発行した。この白書はカラオケ業界の現状把握を目的に毎年調査、発行しているもので、’９５年以来今回で２３回目となった。

調査は平成２９年４月１日から同３０年３月３１日までの１年間で、カラオケ業界の概要と市場規模、カラオケ設置店の利用実態・・・等々をグラフと数字で分かりやすく説明、解説している。
それによると２０１７年のカラオケ業界はユーザーの市場規模が前年に続けて減少（２０１６年度６０２９億円―２０１７年度５９５３億円／７６億円減少）。要因としては年々減少している酒場市場に加え、下げ幅は改善したもののカラオケボックス市場も引き続き減少（１９億円の減少）している。ただ、高齢者福祉施設向けのエルダー市場は拡大傾向にあり、高齢化が進むなか成長分野と位置付けている。

カラオケを歌う人は前年に比較してやや減少し４７００万人と推測。また、カラオケボックスの施設数も微減傾向にあると報告している。

また、年々需要が増加傾向にある高齢者福祉施設では、民間居住型が46％、公的居住型が3９％、非居住型が35％の設置率で民間居住型が4.5ポイント増加している。カラオケ機器に望むことについては、体操・運動支援コンテンツの増加が最も多く、続いて体操・運動支援コンテンツの要望が多い。

また、カラオケ利用者の調査では全体では男性が７１％、女性が２７％で年代別では平均の利用者年齢は41歳。カラオケボックスは20代が最多で３２％となった。また、カラオケの利用頻度は１カ月１回以上の利用は６１％、1ヶ月平均3.7回という結果となった。

カラオケ演奏回数の2017年度ランキングは別表資料参照。

※資料提供：一般社団法人全国カラオケ事業者協会「カラオケ白書２０１8」より